どうも。ざきまです!
今回は最近話題のインターネット以来の大革命、Web3.0についてご紹介します。
聞いたことあるけどわからない方、初めて聞いた方にもわかりやすく解説するので、この機会にWeb3.0に興味を持っていただけたらと思います!
✔ Web3.0についての基礎知識
✔ Web3.0でできること
✔ Web3.0の課題
✔ これからの社会と生き方
社会を変える大革命なのでしっかり押さえておこう!
Web3.0の前に知っておきたい【Web1.0】【Web2.0】
まずは、Web3.0の解説前にWeb1.0とWeb2.0について簡単に解説します。
Web3.0に至った背景や流れを押さえることで理解が深まるよ!
Web1.0とは
はじめにWeb1.0について解説します。
Web1.0とは一般的に1990年~2004年までの世代を指します。
そのころの画期的な発明がPC(パソコン)といったデバイスです。
基本的にはホームページやブログを閲覧することが可能になった時代がWeb1.0時代と言われています。
扱われているデータとしてはテキストであり、インターネットにアクセスして好きな記事や情報を検索することすができるようになりました。
この時代から新聞を読む人が減っていきましたね!
インターネットにアクセスして情報の取得が可能になったことで、「いつでも」「誰でも」「どこでも」「好きな時間に」情報を取得・閲覧できるようになった。
これがWeb1.0です。
この大開発がWeb3.0の始まりです!
✔ 一般的に1990年~2004年までの社会
✔ インターネットの普及
✔ PCによる情報の取得・閲覧
Web2.0とは
次にWeb2.0です。
一般的に2005年~2020年までの世代を指し、この世代の画期的な開発と言えば間違いなくスマートフォンです。
Web2.0になるとデバイスはPCからスマートフォンに変わります。
ここではWeb1.0と比較して、Web2.0の画期的な技術革新について触れながら解説します。
今の若い世代を象徴とする時代ですね!
Web2.0時代を築いたSNS
みなさんSNSと聞いたら何を思い浮かべますか?
今では数多くのSNSが存在し、ほぼ毎日SNSに触れていると思います。
そんなSNSがWeb2.0時代を築いていきました。
✔ LINE
✔ YouTube
✔ TikTok
主なSNSを上記にまとめてみました。
これらのSNSでできるようになったことをWeb1.0と比較しながら次の項で見てみましょう。
SNSによる技術革新
SNSでできることは大きく分けて2つあります。
1つはWeb1.0と同様、「情報の収集および閲覧」です。
これに加え、「情報を他のユーザーに対して発信する」ことが可能になりました。
InstagramやTwitter、その他SNSのように自身の情報やページを日記のように発信することで、他者と交流が生まれます。
つまりSNSの普及により、Web1.0時代のように私たちが記事や情報を画面から一方に取り入れるのではなく、誰もが好きなように情報を発信し、双方に「情報交換」できるようになりました。
また、オンライン上で会話したり、商品を購入することができるようになったのもSNSの普及の1つです。
これがWeb2.0の本質です。
✔ スマートフォンの普及
✔ SNSによる技術革新
✔ 情報の閲覧・発信
オンライン上でのやり取りが増えたのが革新的ですね。
Web2.0の問題点
Web2.0による革新的な技術を解説してきましたが、実は問題点も多く残っています。
Web2.0の問題点を理解することで、Web3.0の役割や意義にも結び付くのでしっかりと押さえておきましょう。
結論、Web2.0の問題点は以下の3つです。
① プライバシー・個人情報の漏洩
② 所有権
③ 中央集権体制の存在
順を追って解説します。
Web2.0の問題点①:プライバシー・個人情報の漏洩
1つ目の問題点はプライバシー・個人情報の漏洩です。
はじめに、Instagram、TwitterなどのSNSサービスがなぜ利用できているかご存知ですか?
それはユーザーのデータ、つまり個人情報がサービスの提供会社に収集されることで、その情報が売買されているからです。
ちょっと難しいですが、データや個人情報がお金になっているという意味合いになります!
何かを利用する際、当たり前のように入力する個人情報ですが、それは大企業であるサービス会社の信頼あってこそ成り立ちます。
しかし、ハッキングや個人情報の漏洩の被害が後を絶たないのが現状です。
便利になりすぎた故に、個人情報等を自身が管理するという概念が失われ、気づかないうちにサービス会社に管理を任せている状況になっています。
Web2.0の問題点②:所有権
Web2.0時代は所有権があいまいになっています。
先ほど、個人情報等を自身が管理するのではなく、サービス会社が管理しているとご説明しましたが、所有権も同じことが言えます。
所有権に関する問題点が原因で、2021年に「Kindleの4000冊の蔵書が吹っ飛んだ」といった事件が起きました。
この事件の背景は割愛しますが、Amazon側の規約に違反したことが理由でアカウントが永久凍結され、Kindleに内蔵する書籍を失ってしまったのです。
なぜこのようなことが起きてしまうのか。
それは、電子書籍のほとんどが(Amazonなどの提供者などの)プラットフォーム上で本の閲覧を可能にする利用権を与えてるだけで、その本の所有権は読者にはないからです。
これはオンライン上で起こり得る事件で、本を所有しているのはあくまで提供者であることが問題点になります。
また、提供者がサービスを終了した瞬間に書籍は失われてしまいます。
オンラインで本が読めるようになった便利さゆえの問題点ですね…。
また、デジタルにおける写真や情報を簡単にコピーして閲覧ができてしまい、あたかも自分の物のように利用できてしまうことも所有権のあいまいさであると感じます。
自身が独自で取得したデジタルデータを所有していることに対して、価値がつかないことが最大のデメリットです。
つまり、YouTubeやInstagramで発信した独自のデジタルコンテンツの価値も運営元であるGoogle・Facebookに搾取され、発信者に残る利益や価値はほんの一部になってしまうわけです。
Web2.0の問題点③:中央集権体制の存在
中央集権体制とは簡単に言うと、特定の企業による支配・独占です。
よく挙げられる企業としてはGoogle・Apple・Facebook・Amazonいわゆる「GAFA」です。
このような大企業によって確かに生活は便利になりましたが、逆にアカウントや個人情報などをすべて握られ、支配されていると言えます。
個人情報の漏洩や所有権等の話と繋がってきますね!
ユーチューバーとして活躍されている方が時間をかけて作ったコンテンツや発信内容も、YouTubeの運営元であるGoogleという巨大な組織によって一瞬で凍結させられてしまう可能性もあるのです。
Instagramも同様に運営元であるFacebookの権限であり、個人が自由に発信しているように見えて裏で支配されているという仕組みがWeb2.0の問題点と言えます。
2021年にとある大統領のTwitterアカウントが運営元によって凍結されたという事件は有名ですね。
政府や一国の大統領ですら、これらの巨大な組織の前では無力になってしまうというのが現状…。
以上までがWeb1.0からWeb2.0の経緯であり、その問題点でした。
この前提を踏まえて、Web3.0とは何か。そして何が変わるのかを見ていきましょう!
Web3.0の本質とは?
結論、Web3.0の本質は以下です。
✔ ブロックチェーンによる技術革新
✔ 個人情報・プライバシーの保護
✔ デジタルコンテンツの所有権
✔ 中央集権体制から自律分散型組織へ
✔ メタバースによる経済圏の構築
先ほどWeb2.0における問題点をご紹介しましたが、それらの問題をブロックチェーンという技術により解決した上で、メタバースや仮想空間での経済圏が発達することができるようになる、それがWeb3.0です。
つまり、Web2.0との決定的な違いは双方による情報交換から、双方の価値交換が可能になったと言えます。
順を追ってより詳しく解説します。
まず押さえたい!【ブロックチェーン】の技術と重要性
まずWeb3.0を理解するために最も重要な知識はブロックチェーンです。
ブロックチェーン技術によって個人情報やプライバシーの保護・コンテンツの所有権の確立・自律分散型組織の構築が可能になります。
ブロックチェーンの理解がWeb3.0の理解に大きく繋がります!
✔ 新たなデータの処理技術
✔ 分散型のネットワーク
✔ 管理者のいないシステム
✔ データは全員で管理
✔ データの改ざんがほぼ不可能
ブロックチェーンについてリスト化してみましたが、なんだか難しいですね…。
もう少し簡単に解説すると、取引データをブロックごとに管理し、それをチェーン状につなぎ合わせる技術であり、
そのデータをみんなで管理(中央集権体制の不在)することで、大企業による利用者の凍結がなくなります。
つまり、Web2.0世代を支配していた企業への対抗策にもなり得るというわけです!
また、個人の管理者を持たない分散型のネットワークである(全てのデータがブロック状に繋がっている)ため、仮にデータが改ざんされたとしても、それぞれのブロックの整合性が保てなくなります。
つまり、改ざんするにはそれらのシステムに介入しているデータ全てのデータを整合性がとれるように一度で書き換えなくてはならないため、現実的にほとんど不可能です。
この技術がブロックチェーンです。
世界中の人々のお金の流れや情報・利用状況を改ざんして整合性を保つのはほとんど不可能!
ブロックチェーンについて理解できればWeb3.0の仕組みがわかってくると思います。
個人情報・プライバシーの保護
管理者を持たない自律分散型システムいわゆるブロックチェーンを踏まえて、Web3.0時代の個人情報やプライバシーを保護について見てみましょう。
Web2.0時代までは、企業に情報を管理させていたため、企業やそのプラットフォームがハッキングされた瞬間に個人情報やプライバシーの漏洩に繋がります。
つまり、大企業の信頼があってこそ成り立つ管理システムです。
しかし、管理者が利用者全員であり、データを一貫して管理しているWeb3.0時代のブロックチェーン技術により、大企業への信頼が不要になります。
そのため、企業の状況によらずかつ、改ざん不可能な一貫したデータ管理によって個人情報の漏洩を防ぐことが可能になるわけです。
まとめると、データの管理はブロックチェーンの技術そのものというわけです!
よくわからなかった方は、もう一度ブロックチェーンの解説の項を読んでみよう!
デジタルコンテンツの所有権
Web3.0によってデジタルコンテンツの所有権を明確にすることができます。
つまり、Web2.0のように個人が所有しているモノ(画像やコンテンツ、情報)のコピーや勝手な利用ができなくなります。
この象徴が最近話題のNFT(Non-Fungible-Token)であり、日本語で非代替性トークンと言います。
言葉だけではわかりづらいと思うので、「NFTの基礎知識」と「NFTの実例」を交えて解説します。
NFTの基礎知識
先ほども軽く触れましたが、NFTとは代替不可能なトークンつまり、コピーできないデジタルデータのことです。
なぜこのような技術が可能なのか。
結論、個人が所有しているデジタルコンテンツ1つひとつに番号をつけることで「唯一無二の存在価値」を作り出したのです。
これにより、Web2.0時代では情報交換しかできませんでしたが、Web3.0時代により価値交換が可能になるわけです。
つまり、コンテンツに価値がつけられるようになり、Web2.0の問題点で示した情報や画像、コンテンツの搾取が無くなります。
簡単におさらいすると、ユーチューバーが手間暇かけて作った動画コンテンツに商品としての価値が付き、運営元であるGoogleの介入なしで利益を得られるといったが技術です。
広告費ではなくそのコンテンツ自体に価値が付くイメージですね!
これは動画だけでなく、アートや音楽、情報、日常的に撮る写真にも適用することができます。
このNFT化によってもたらされた代表的な事例を次の項でご紹介します。
NFT化された「画像」や「ツイート」が超高額で落札!
なんとなくコンテンツに価値が付くようになったことはご理解いただけたと思います。
そこで、実際の実例を見ていきましょう。
上記の画像がいわゆるNFT化された画像です。
この画像がいくらで落札されたかご存知でしょうか?
結論、27億円です!笑
もうわけわからないですが、モノに価値が付くようになったことがこれほどの革命を引き起こしているのです。
さらに以下の画像は76億円で落札されています。
このようにNFT化させることで、以前までは複製可能だったデジタルデータに唯一無二の価値が付くようになり、モノによっては高額で取引されています。
また、アートだけに限った話ではありません。
以下のようにツイートのNFTがオークションに出品された事例もあります。
このツイートはおよそ3億円で落札されました。
ここで重要なのは上記の画像やツイートその他コンテンツは誰でも見れるが、所有権は世界で1人であることです。
つまり、NFTという技術によってWeb2.0時代の情報やコンテンツの交換だけでなく、その情報やコンテンツに価値が付き売買が行われることで、デジタル空間に経済が生まれていることになります。
このデジタル上の価値はメタバースによる経済圏の構築にも関連するのでしっかり押さえておこう!
自律分散型組織の構築
Web3.0の本質3つ目として自律分散型組織の構築が挙げられます。
よくDAO(Decentralized Autonomous Organization)と言われ、大企業や国家などの中央集権を持たない仮想空間における組織です。
つまり、バーチャル空間上の株式会社と言い換えられます。
このDAOを説明する際に重要な要素は主に3つありますので、それらを踏まえて簡潔にご説明します。
✔ 仮想通貨
✔ DeFi(Decentralized Finance)
✔ NFT(Non-Fungible-Token)
この3つを押さえ、DAOを理解することで最後の章のメタバースによる経済圏に結びつきます!
仮想通貨とは?
仮想通貨とはインターネット上の取引所を利用した現物のないデータ資産です。
現在扱われている通貨との大きな違いとして管理者の有無が挙げられます。
現代社会は国家や銀行が緻密にお金をコントロールすることで、経済の安定や安心を担保しています。
しかし、安心を担保しその価値を保証する代わりに手数料を取り、ビジネスを展開していると言えるため国家や銀行による支配を受けていることになります。
この体制を変える役割を担う可能性を秘めているのが先ほどご説明したブロックチェーンという技術です。
管理者を持たない分散型のネットワーク構築ができることで、世界中の利用者がお互いにリアルタイムでチェックし合うため、改ざんや不正が極めて起こりにくいくなります。
つまり、ブロックチェーンの技術を使った通貨の利用こそが仮想通貨ということになります。
仮想通貨はメタバース空間におけるお金の役割を担うことになります。
DeFi(Decentralized Finance):分散型金融サービス
DeFiとは中央管理者となる金融機関を介入しない金融サービスであり、手数料が格安で済みます。
つまり、管理者を持たず、現代の銀行のような役割を担っているのがDeFiです。
DeFiであればインターネットを通して、24時間場所を問わずに利用できます。
窓口と違って並ぶ時間などもないため、利用時間も短時間で済むのが利点です。
要するにDeFiはメタバース空間における銀行の役割を担うことになります。
NFT(Non-Fungible-Token):非代替性トークン
DAOにおける重要キーワード最後の1つがNFTです。
先ほどもご説明したため、簡単にご説明します。
NFTとはデジタルコンテンツにおける「世界で唯一の存在価値」のことを言い、今までデジタルの世界になかった、所有権としての役割を担います。
つまり、所有者がいて、商品としての価値がデジタルの世界で存在することで、モノを売買することが可能になります。
つまり、NFTはメタバース空間におけるデジタルデータの所有権の役割を担っています。
以上がDAOを説明する際に重要な3つのキーワードと簡単な解説になります。
DAO:自律分散型組織とは?
これまでの解説したDAOを構成する重要ワードを整理してみましょう。
現実 | 仮想 |
---|---|
お金 | 仮想通貨 |
金融サービス | DeFi |
所有権 | NFT |
まず表の左側、この現代社会の3本柱、「通貨・金融サービス・所有権」が存在します。
これによってモノの売買が可能になり、それらを集団で組織し分配することができるシステムが構築されました。
それが現代社会の株式会社です。
そして表の右側を見てみましょう。
仮想空間においても現代社会の3つの柱「お金・金融サービス・所有権」に変わる「仮想通貨・DeFi・NFT」が現れましたことが表からわかります。
要するに仮想空間では
現実世界におけるお金が仮想通貨になり
銀行に預金したり引き出したりする金融サービスがDeFiへと変わり
現実世界に存在した所有権が、ブロックチェーンという技術により、仮想空間においてもデジタルデータに価値が付き所有権が得られモノの売買が可能になる、NFTが現れた。
つまり、現代社会同様に、モノの売買が可能になりそれらを集団し分配する株式会社というシステムが、仮想空間でも可能になる。
これこそが仮想空間における株式会社、DAO:自立型分散組織です。
仮想空間で会社を作ることが可能になり、これまで解説してきた中央集権国家の存在しない確かな経済圏が仮想空間で構築されることを意味します。
仮想空間で生活できる要素が揃ったことになります!
メタバースによる経済圏の構築
長々と解説してきましたが、Web3.0はブッロクチェーン技術によって開発された、分散型のネットワークであり、そのネットワーク空間いわゆる仮想空間で経済圏が構築され得ることを言います。
仮想空間のことをメタバースと言ったりもします。
国家によって構築された経済圏がなくなり、国境という概念も失われるかもしれません。
これは現在のような国家や大企業を必要としないくらいテクノロジーが進化していることの表れであり、中央集権体制による支配がなくなり、個人が尊重される社会の構築が可能になってきたことを示唆しています。
そんなことが実現するのかという疑問を持つ方もいらっしゃると思いますが、すでにメタバースの実例は多く存在します。
メタバースに街を作ったり、土地を購入して、そこに建物を作ることができています。
さらにメタバース内で売買したり、経済活動も盛んに行われています。
これからのメタバースの開発が楽しみになりますね!
Web3.0まとめ
それぞれの要素ごとにWeb3.0とはどういうものなのか。どのような社会が構築されるのか解説してきました。
しかし、まだまだ課題も多く参入者が少ないのも現状です。
日本の仮想通貨保有率は1割に満たないと言われているため、まだまだ発展途上の市場です。
また、この数字は世界的に見るとかなり低く2021年12月時点で、調査対象の27か国の内ワーストであるそうです。
多くのビジネスは需要ないと言われつつも、後に市場規模が拡大する場合が多く見られます。
Web3.0もその市場の1つであると考えられるため、新規参入するなら、早いに越したことはないと思います。
当ブログでは仮想通貨やWeb3.0やこれからの社会に関連する記事が多いので、ぜひこの記事をきっかけに興味を持っていただけたら幸いです。
今回の内容は以上になります。
最後までご覧いただきありがとうございました。